第84回日本公衆衛生学会学会総会で、代表の安藤が支援を必要とする若者の調査結果を報告しました。（2025年10月30日静岡市　ラウンドテーブル）

報告の概要

生きづらさや困難を抱える若者の自立に向けた支援体制は児童福祉法の改正などが行われているが発達段階にある。2025年に実施された１支援団体を利用する若者の調査（予備調査）を解析した。（結果の一部は「こども・若者の意識と生活に関する調査（2023）」と比較）

その結果から、1. 調査を実施した支援団体を利用する若者は、全国調査の若者と比較し、自己肯定感や自己有用感が低い傾向にあった。また、愛情を感じることが少なく、孤独を感じている者が多い傾向にあった。2. 支援団体が、利用者に対して精神的な安らぎや、就職や医療など実生活上の支援をもたらす可能性が示された。

なお今回の調査は広島県の１団体の利用者を対象としたものであったが、今後広島・岡山県内の若者を支援する団体利用者に調査を広げていく予定である。また生活に困難を抱える若者で、支援団体を利用しない／できない人への支援も考える必要がある。

＊本報告はひろしま・おかやま若者サポートネットワークが2025年2月-３月に実施した調査結果を二次利用しています。同ネットワークのご協力に深謝します。

使用した資料（抜粋）